ボイラー・タービン主任技術者

ボイラー・タービン主任技術者に関する資格試験情報を掲載しています。資格の区分、資格試験の受験資格、試験の内容などを紹介します。ボイラー・タービン主任技術者の資格取得なら、資格DBにお任せください。



ボイラー・タービン主任技術者の資格取得ガイド

ボイラー・タービン主任技術者とは、電気事業法に基づく発電用ボイラー、蒸気タービン、ガスタービン、燃料電池発電所などの工事、維持、運用にかかる保安の監督などを行う資格者。

資格区分

国家資格

受験資格

ボイラー・タービン主任技術者の受験資格は以下の通りです。

別欄に記載

資格試験内容

[資格取得要件]
下記の学歴に応じた実務経験年数を持つ者が、申請により取得可能。

[2級]
下記条件に記載する、ボイラー・蒸気タービン・ガスタービン・燃料電池設備(最高使用圧力18キロパスカル以上)の工事・維持・運用にかかわった年数。
(1)大学(機械工学)卒業後、発電用設備(電気工作物に限る)にかかわった年数が3年。
(2)大学卒業後5年、そのうち、発電用設備(電気工作物に限る)にかかわった年数が3年。
(3)短大・高専(機械工学)卒業後、発電用設備(電気工作物に限る)にかかわった年数が4年。
(4)短大・高専卒業後6年、そのうち発電用設備(電気工作物に限る)にかかわった年数あg4年。
(5)高校(機械工学)卒業後、発電用設備(電気工作物に限る)にかかわった年数が5年。
(6)高校卒業後7年、そのうち発電用設備(電気工作物に限る)にかかわった年数が5年。
(7)中学卒業後12年、そのうち発電用設備(電気工作物に限る)にかかわった年数が10年。
(8)一級海技士(機関)・特級ボイラー技士・エネルギー管理士(熱)・技術士(機械部門)2次試験合格者で、発電用設備(電気工作物に限る)にかかわった年数が3年。

[1級]
下記条件に該当するボイラー・蒸気タービンの工事・維持・運用にかかわった年数。
(1)大学(機械工学)卒業後、発電用設備(電気工作物に限る)にかかわった年数が6年で、そのうち、圧力5880キロパスカル以上の発電用設備(電気工作物に限る)に係わった年数が3年。
(2)大学卒業後10年、そのうち発電用設備(電気工作物に限る)にかかわった年数が6年で、そのうち、圧力5880キロパスカル以上の発電用設備(電気工作物に限る)に係わった年数が3年。
(3)短大・高専(機械工学)卒業後、発電用設備(電気工作物に限る)にかかわった年数が8年で、そのうち、圧力5880キロパスカル以上の発電用設備(電気工作物に限る)に係わった年数が4年。
(4)短大・高専卒業後12年で、そのうち発電用設備(電気工作物に限る)にかかわった年数が8年で、そのうち、圧力5880キロパスカル以上の発電用設備(電気工作物に限る)に係わった年数が4年。
(5)高校(機械工学)卒業後、発電用設備(電気工作物に限る)にかかわった年数が10年で、そのうち、圧力5880キロパスカル以上の発電用設備(電気工作物に限る)に係わった年数が5年。
(6)高校卒業後14年で、そのうち発電用設備(電気工作物に限る)にかかわった年数が10年で、そのうち、圧力5880キロパスカル以上の発電用設備(電気工作物に限る)に係わった年数が5年

(7)中学卒業後20年で、そのうち発電用設備(電気工作物に限る)にかかわった年数が15年で、そのうち、圧力5880キロパスカル以上の発電用設備(電気工作物に限る)に係わった年数が10年。
(8)一級海技士(機関)・特級ボイラー技士・エネルギー管理士(熱)・技術士(機械部門)2次試験合格者で、発電用設備(電気工作物に限る)にかかわった年数が6年で、そのうち、圧力5880キロパスカル以上の発電用設備(電気工作物に限る)に係わった年数が3年。

[申込み方法]
下記必要書類を提出する。
(1)主任技術者免状交付申請書
(2)卒業証明書
(3)実務経歴証明書
(4)戸籍抄本

受験申込期間

試験実施日

試験地

受験料

6600円

合格率

資格関連書籍

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お問い合わせ先

ボイラー・タービン主任技術者についての資格試験に関するお問い合わせは以下の公式問い合わせ機関にお問い合わせください。

各都道府県産業保安官都区部電力安全課または、経済産業省資源エネルギー庁電子力安全・保安員電力安全課
http://www.meti.go.jp/

ボイラー・タービン主任技術者について

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